サステナビリティ
トップメッセージ
私たちは、1969年の創業以来、工作機械や半導体製造装置における位置決め精度向上への挑戦を続けてきました。
製造装置の精度を上げる、精密であるということは、不良率を減らし効率を上げ、それがCO2排出量削減や循環型社会の実現につながります。世界中のお客様によりよい商品を提供すればするほどSDGsの実現に近づき、事業活動そのものが社会に貢献する産業であるということに、喜びと責任を感じています。
私たちは、経営理念に掲げている「責任ある企業市民として地域、社会に貢献する」「環境資源を大切にし地球環境を守る」「高い倫理観を持って、社会良識に準拠した企業活動を行う」を基本的考え方としています。基幹産業の精度を支える計測機器に携わるものとしての責任を果たすことが、持続可能な社会と中長期的な企業価値の向上につながると考えています。
2023年12月25日
代表取締役社長 大野 治
事業継続方針
私たちは、企業としての社会的責任を強く認識し、大規模な災害等が発生して困難な状況にあっても、商品の供給・サービスの提供に関し、早期に復旧を図り、ステークホルダーの利益を守っていくことに努めます。事業を継続するためマネジメントシステムを構築し、運用し、監視し、レビューし、維持および継続的改善に取り組んで参ります。
事業継続マネジメントシステムの認証取得
私たちは、より組織的に事業継続を改善して行くために、事業継続マネジメントシステムISO22301を2023年1月に取得しました。 PDCAの改善サークルを回し、リスクの抽出と改善を繰り返すことで、より強固な体制を目指していきます。
Environment
持続可能な社会を目指し、私たちは脱炭素や有害化学物質不使用に取り組んでいます。 特にCO2ニュートラルに向けた取り組みはサプライチェーン全体の課題として、削減を加速させていきます。
Social
私たちは、人権の尊重・配慮は重要課題であると考えています。個人の人権の尊重、児童労働や強制労働の排除、人種・性別・言語・国籍・宗教・身体的ハンディキャップ・信条による差別の禁止など、人権や労働に関する国際規範や、労働者の権利や労働時間などに関する各国の法令を遵守します。自らの事業活動において生じる人権への影響に対処することにより、人権尊重を促進する責任を果たして参ります。
